記事の主眼は「人員削減より活性化に重点」との視点から、「解雇主導のリストラ策」に注力している日本の一部大企業に対して警鐘を発しているものと思われます。以下記事の内容を要約します。
「業績が沈滞している米コダックの次期最高経営責任者に決まったフィッシャ－氏は「人員削減は発表済みの１万人にとどめ、それ以上は当面考えない。」抱負を語った。ＩＢＭの新最高経営責任者は就任後間もなく２万５千人という大幅な追加人員削減計画を打ち出したし、証券分析家はコダックでも少なくとも２万人（15％）の追加削減が必要と主張していた。氏の発言はこうした米国流再建策の常識への挑戦といえる。米企業は業績が悪化すると一時解雇を繰り返してきたが、それが中長期ではマイナスに働くことに気付き始めている。有力シンクタンクの調査では、希望退職を募集した企業の3分の２が残った従業員のモラ－ル低下に悩んでいるという。日本ではこれからが雇用調整の本番といわれる。低成長に対応できるように組織を見直すのは当然としても、人員削減への後遺症への配慮は十分なのか。米国流の『人減らし経営』には米国内からも反省機運が出てきている。」
この記事を読んで感じたのは「人間を大切にする」ということです。従業員をポンコツの機械の様に扱う会社で誰が懸命に働く気になるでしょうか。勿論必要なときに人員削減はおろか配置転換も行えないというのでは、結局共倒れとなり誰をも大切にしないことになります。肝心なことは、そこに至る前に日頃から従業員の最大の能力を発揮してもらうよう、最高最大の努力を厳しく求めること。自己能力の向上を求め業績への貢献を要求すること。そして共に充実した人生を造り出すように努めること。そんな厳しさが、本当の意味で人間を大切にすることではないのでしょうか。